FDA、わかりやすい表現での資料作成を求める

2024 年初め、FDA (米国食品医薬品局) は生物医学界に対し、ワクチン接種のメリットとリスクについて、根拠に基づいた一般市民向けの資料をわかりやすい表現で作成するよう緊急に要請しました。FDA 生物製品評価研究センター (CBER) の所長を務めるピーター マークス氏と FDA 長官ロバート カリフ氏は、JAMA の記事で誤った情報の広がりとワクチン接種への忌避感の高まりに対し、強い懸念を示しました。

ワクチン接種計画は特に、米国において最も効果的な公衆衛生介入の 1 つとなっています。感染症の予防においては、集団免疫と小児期のワクチン接種計画が重要です。ただし、マークス氏とカリフ氏が説明するように、このような取り組みの成功は、信頼できる情報源から正確な情報を広められるかどうかにかかっています。

マークス氏とカリフ氏のメッセージは規制当局による強力なものであり、現在のワクチン接種率が危険な転換点にあることを強調しています。この緊急の行動要請は、ワクチン接種を拒否する米国居住者数の増加を受けて出されたものです。その原因の 1 つに、中間所得層から高所得層の人々や大学卒業者が、医者や医療従事者からではなく、ソーシャル メディアから医療情報を得ていることが挙げられます。ライフ サイエンス組織に向けたこの重要な最新情報について詳しくは、以下をご一読ください。

ソーシャル メディアとわかりやすい表現での資料作成

ソーシャル メディアは、情報をすばやく簡単に入手でき、かつ広範囲に届けることのできる強力なコミュニケーション手段です。パンデミック中、ソーシャル メディアは医療に対する人々の認知やコンプライアンス意識の向上に寄与しました。しかし、このようなコミュニケーション ハブは、誤解、恐れ、忌避感を招いたり、科学的に証明されていない治療法を促したりする発信源にもなりました。2022 年に WHO が実施した系統的文献レビューでは、ワクチンに関するソーシャル メディア投稿の 51% に、誤った医療情報が含まれていることが明らかとなりました。さらに、誤った情報が含まれた新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) に関する投稿の割合は 28.8% にものぼりました。

WHO の調査によると、ソーシャル メディアを通じて広められる不正確な説明や誤解を招くような説明は、次のような影響を及ぼすことがわかりました。

• ソーシャル メディア プラットフォームは、事例証拠、うわさ、フェイク ニュース、さまざまな誤った情報を広める発信源になると考えられる。

• Twitter、Facebook、Instagram、ブログは、パンデミック中に医療関連の話題についてのうわさや憶測が広がるにあたり、大きな役割を担っていた。

• デジタル インフルエンサーや社会的地位のある個人が、ソーシャル ネットワークにおいて人を迷わせたり勝手な判断を植え付けたりしている。

• オンライン コミュニティでの閉鎖的なコミュニケーションは、波紋を引き起こすような信ぴょう性のない医療関連情報を広めるのに利用されかねない。

• 質の低い科学的知識から誤った情報が生まれる可能性がある。

解決策はわかりやすい表現での資料作成にあり

WHO および FDA によると、今回のワクチン離れの危機に対する解決策は、ソーシャル メディアで拡散される誤った情報や虚偽情報に対抗するための対策を実施することです。たとえば、虚偽のコンテンツや誤解を招くコンテンツを打ち消すような意識向上キャンペーンの実施などが挙げられます。また、キャンペーンの一環としてマスメディア経由で科学的証拠を示し、一般の人々のヘルス リテラシーを高めることもできます。このような対策で成果を上げるには、適切な言葉とメディアの専門知識、また長期的なアプローチを組み合わせて実施することが重要になります。人々がワクチン接種について十分に理解したうえで決断を下すことができるように、正確でわかりやすい言葉で情報を伝えることが目的であればなおさらです。

一般的に、医療業界以外ではヘルス リテラシーは低い傾向にあります。また、医学用語を使わずにわかりやすい表現で伝えるのは、医療従事者にとっても課題となります。言語のエキスパートである当社のライフ サイエンス翻訳サービス チームからすると、わかりやすい表現で伝えるという作業は往々にして過小評価されがちです。多くの場合、わかりやすい表現での資料作成はメディカル ライターにとっては簡単な作業であると誤解されています。ヘルス リテラシーとわかりやすい表現での情報伝達は、科学的方法論に関する知識と、医療、わかりやすい表現、自然言語に関するスキルが求められる学際的分野に該当します。一般向け要約に関して臨床試験依頼者のサポートを行っている当社では、ライフ サイエンス組織や規制当局に対して、ライフ サイエンス分野に特化した言語サービス プロバイダーとの連携を推奨しています。言語サービス プロバイダーには、デジタル チャネルを通じて一般市民や患者に対して、正確かつ一貫性があり、文化に適した情報を生み出すための専門知識や技術が備わっているためです。

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ライオンブリッジでは、専門家チームによる AI を活用したテクノロジーを通じてライフ サイエンス組織のお客様をご支援しています。当社は長年にわたり、医療向け翻訳、わかりやすい表現でのコンテンツ制作・翻訳、自然言語をはじめとする各種言語サービスを通じて、さまざまなお客様を支えてまいりました。言語面でのコンプライアンス要件への対応、多言語での臨床試験の実施、臨床関連翻訳サービスなど、ライフ サイエンス分野向けの言語サービスについては当社にお任せください。一般向け要約について詳しくは、当社のホワイトペーパーをダウンロードしてご確認ください。御社が抱える課題の解決や言語面でのニーズについて、ぜひ当社までお問い合わせください。